リアクトルの設置
短絡抑制
特別高圧変圧器の中性点と対地間に中性間リアクトルを接続すると、地絡電流や異常電圧を制限することができる。
電気回路に分岐リアクトルを直列に接続すると、短絡時の電流を抑制することができる。
電気回路に分岐リアクトルを直列に接続すると、進み電流を抑制することができる。
高圧進相コンデンサにリアクトルを直列に接続すると、コンデンサの周波数の流入を抑制することができる。
高圧進相コンデンサにリアクトルを直列に接続すると、電流の変動を抑制しやすくなるので、電力系統にコンデンサを投入したときの突入電流を抑制することができる。
※コンデンサ開放時における開閉器の再点狐を防止できる
高圧進相コンデンサ
力率改善
高圧進相コンデンサは、高圧受電設備に供給された交流電流の力率を改善することで、電力の無駄を減らす装置。
架空電線に進相用コンデンサを並列に設置すると負荷の遅れ電流を補償できる
直接接地方式
直接接地方式の特徴として、大きな地絡電流が流れる。よって保護継電器の動作が確実だが、通信線への誘導障害が大きくなる。また直接接地するので、抵抗は0になり地絡電流が流れても中性点電圧は上昇しないので、健全相の電圧上昇もほとんどしない。よって異常電圧による変圧器の絶縁破壊のリスクを回避でき、巻線の絶縁を軽減することができる。
I線地絡時:変圧器の高圧部と低圧部が混触したときに、B種接地工事の接地線に地絡電流が流れることをいう。
電路と大地との間が絶縁劣化すると、このようなI線地絡が生じることがある。
非設置方式と比較した直接接地方式
〇1線地絡時の保護継電器の動作が確実である。
〇1線地絡時の誘導障害が大きい。
×1線地絡時の健全相の電圧上昇が大きい。
小さい
〇変圧器の巻線の絶縁を軽減することができる。
電力系統の安定度向上(R4・H28)
電力系統の安定度は発電機のリアクタンスが小さいほど向上する
直列コンデンサを設置し、系統のリアクタンスおよび発電機のリアクタンスを小さくする
多数の中間開閉所を設置する
電圧階級を高く(送電電圧を高く)して並列回路を増設する
直流送電とする
高速度遮断・高速度再開閉を行うことができる接地方式・継電方式を採用する
系統の分岐点に継電器・脱調継電器を設けて他系統への事故波及を防止する
発電機の励磁方式をサイリスタ励磁方式とする(即応励磁方式)
制御電流が小さくなり、発電機のリアクタンス(交流電力の流れにくさの指標値)が小さくなるので、
電力系統の安定度が向上する
直列リアクトルと直接コンデンサ違いに注意


短絡電流の抑制(H29)
高インピーダンスの変圧器を採用
高インピーダンスの発電機を採用
送電線に限流リアクトル(直列リアクトル)を設置する
変電所の母体を分割し、系統連系の拡大を避ける
電力系統の電圧を高くする
電力用コンデンサ:力率改善のために設置される。
短絡容量、短絡電流の抑制には関係ない。
架空電線における単導体方式と比べた多導体方式
表皮効果が小さい
送電容量が大きい
電線のインダクタンスが小さい
電線表面の電位傾度が小さい
コロナ開始電圧が高い
メッシュ接地
広大な変電所の構内に施設するメッシュ接地では、電圧降下法によって接地抵抗の測定を行う
電流回路は交流によるものとする
測定用の補助電極相の交差角を、90度前後とした
電流回路の接地電流値は、20A以上とした
大地との間の電気抵抗値が2Ω以下の値を保っている建物の鉄骨をA種接地工事の接地極として使用した
キュービクルへ至る保守点検用の通路の幅は、0.8mとする
開放形受電設備で対面する配電盤の操作面相互間の保有距離を1.2m以上とする
屋内配線のケーブル工事
150Vを超えるCVケーブルにはその防護装置の金属製部分に関係なく、D種接地を施さなければならない。
300V以下の金属可とう電線には、D種接地を施さなければならない。
交流対地電圧300V以下、管の長さが4m以下の場合はD種接地を省略できる
金属管工事・金属線ぴ工事・ケーブル工事において以下の場合を全て満たしている接地工事を省略できる
①交流の対地電圧が150V以下
②管等の長さが8m以下
③乾燥した場所に施設している
金属管工事 | 管の長さ4m以下 | 使用電圧300V以下 | 乾燥した場所に施設した |
管の長さ8m以下 | 交流対地電圧150V以下 | 乾燥した場所に施設、または 簡易接触防護措置を施した | |
ケーブル工事 | 防護措置の金属部分4m以下 | 使用電圧300V以下 | 乾燥した場所に施設した |
防護措置の金属部分8m以下 | 交流対地電圧150V以下 | 乾燥した場所に施設、または 簡易接触防護措置を施した | |
金属可とう工事 | 管の長さ4m以下 | 使用電圧300V以下 | |
金属線ぴ工事 | 管の長さ4m以下 | ||
管の長さ8m以下 | 交流対地電圧150V以下 | 乾燥した場所に施設、または 簡易接触防護措置を施した | |
合成樹脂管工事 | 使用電圧300V以下 交流対地電圧150V以下 | 簡易接触防護措置を施した | |
ライティングダクト工事 | 合成樹脂などの絶縁物で ダクトの金属製部分を被覆 | ||
ダクトの長さ4m以下 | 交流対地電圧150V以下 |
バスダクト
バスダクトを垂直に取り付ける場合、バスダクトの支持間隔6m以下
金属ダクトの終端部は、ダクト内の塵埃の進入を防ぐため、閉塞しなければならない。
金属ダクトを造営材に取り付ける場合、ダクトの支持点間の距離を3m(垂直取付の場合6m)以下とする。
点検できない隠蔽場所に使用してはならない
・バスダクト工事
・金属ダクト工事
・ライティングダクト工事
・金属線ぴ工事
※使用電圧300V以下で用いるビニルキャブタイヤケーブルは、点検できない隠蔽場所に施設してはならない。
低圧電動機をコンセントに接続して使用する場合、その定格出力が0.2kwだったので、手元開閉器を省略した。
定格出力が0.2kw以下の電動機をコンセントから使用する場合は手元開閉器を省略できる
高圧ケーブルを曲げる場合は、
・単身の高圧ケーブルは、局部の内径半径を仕上がり外形の10倍以上とする
・多心の高圧ケーブルは、局部の内径半径を仕上がり外形の8倍以上とする
電線の太さが3,2mm²以下の低圧ケーブルを、露出場所で造営材に沿って施設する場合は、ケーブルと器具(ボックス)の接続箇所から30cm以内の位置で、ケーブルを支持しなければならない。
屋内消火栓設備の非常電源回路に漏電火災警報器を設けなければならない
自動火災報知設備
受信機の操作スイッチは床面から0.8m以上1.5m以下の位置に設けなければならない
ひとつの地区音響装置までの水平距離は、その階の各部分から最大で25m以下となるように設けること
小勢力回路
15以下:5A
15を超え30V以下:3A
30Vを超え60V以下:1.5A
低圧電動機の過電流遮断機の定格電流は、直接接続する負荷側電線の許容電流の2.5倍以下とする。
監視カメラ
監視カメラの雷保護のためには、信号ケーブル及び電源ケーブルについて、簡素装置本体側と監視装置制御側の両方に、サージ防護デバイス(SPD)を設けなければならない。
光ファイバ
融着接続方法工法と圧着接続工法を問われる
マンホール内で光ファイバ心線を相互に接続するとき、融着接続方法工法を採用し、クロージャに収容しなければならない。
光ファイバの布設は、ブーリングアイで引っ張り、テンションメンバにけん引力を負担させる。
使用電圧が低圧の強電流ケーブルに架空電線が交差するので、強電流ケーブルとの離隔距離を30cm以上とした。
車路上に取り付ける信号灯の高さは、車路床面から器具下端で2.3mとした
車道上に布設する架空電線の高さを路面から5m以上としなければならない
マンホール
根切り深さの測定には、メジャーやレベルを使って深さを測る。